オンラインカジノが抱える社会的問題

オンラインカジノとはインターネットを通じて行えるカジノのことで、実際にお金をかけてプレイすることができます。
海外にあるカジノと同じような感覚でプレイできるのです。

しかし、オンラインカジノが抱える社会的問題もあります。
それがギャンブル依存症です。

2017年の久里浜医療センターと社会安全研究財団の調査によると、日本でギャンブル依存症の疑いがある人は約54万人と推定されています。
そのうちパチンコ関連が40万人、公営ギャンブルが14万人となっています。

日本ではオンラインカジノは公営ギャンブルに含まれないため、この数字の中には含まれませんが、実際にはオンラインカジノによるギャンブル依存症が増えていると考えられます。

一度儲けがあると、もっと稼げるかもという気持ちがでてきます。
なかなか思っているように稼げなくても、損をしたままではダメだという考えがあり、やめることが難しくなってきます。

中には数十万円をつぎ込んで0円になったという例があるようです。
ギャンブル依存症は精神疾患の一つとして分類されています。

オンラインカジノを始める為に必要な準備

オンラインカジノはギャンブルなので年齢制限があり、18歳未満は行うことができません。
場合によっては20歳以上が条件のこともあります。まずは年齢確認をしましょう。

また、オンラインカジノの入金についてはクレジットカードを使用することが一般的です。
銀行からの入金も可能です。

クレジットカード会社はオンラインカジノへ直接入金することを拒否する例が増えてきているため、海外の電子マネー口座を作って、そこから入金することになります。
クレジットカード会社、電子マネー口座、オンラインカジノという流れで入金されます。
銀行からの入金の場合も海外の電子マネー口座が必要になります。

オンラインカジノからの出金方法は、カジノから電子マネー口座に入金し、そこから日本の銀行に入金をします。
また、オンラインカジノでは身元証明が必要になることがあり、運転免許証や公共料金の明細書などが身分を証明できるものが必要です。
身元証明書をメール提出する際にはスキャナーが必要です。

登録から払い戻しまで

チップを支払い、ゲームで遊んで、買ったら払い戻しを受けるという目の前で実際に行うカジノならやり取りが簡単ですが、オンラインカジノの場合はもう少し手順が複雑です。

まずは遊びたいオンラインカジノを選びます。
オンラインカジノは世界各国に運営用サーバーが置かれていて、必ずしも日本語対応をしているとは限りません。
何か困ったことがあった場合のことを考えて、日本語対応のサポートがあるオンラインカジノを選んでくと安心できます。

遊ぶカジノを決めたら登録をします。
登録時に注意をすることは、日本語対応でも入力はローマ字で行うことです。

登録先は海外なので日本語を理解しているとは限りません。
普段ローマ字で入力する機会が少ないと間違えやすいので、間違えないように入力をしましょう。

登録の際に重要なことは、どのような理由があっても嘘の情報を入力してはいけません。
遊ぶ際には問題ないかもしれませんが、嘘の情報を入力していると払い戻しを受け取れなくなることがあります。

またオンラインカジノでは通貨の決まりがあり、一般的にはアメリカドルかユーロで、選べる場合は利用している決済サービスと通貨を合わせます。

登録が終わったら実際に遊ぶために入金をします。
入金ボーナスをもらえることがあるので、入金後はボーナスの確認を忘れないようにしましょう。

入金ボーナスページを確認すると自動的に口座に振り込まれる場合や、ボーナスコードの入力が必要な場合があります。
ボーナスコードの入力が必要な場合、入力をしなければボーナスを受け取ることはできません。

入金後に遊べるようになるので、好きなゲームで遊んでみましょう。

カジノカフェの摘発や逮捕

カジノカフェとは、海外で運営されている合法的なオンラインカジノを、実店舗に用意したパソコンでプレイをしてその場で換金できるサービスです。

オンラインカジノ自体は海外のライセンスを取得した安全なサイトですが、日本国内の店舗で勝利金の換金ができるので、日本における違法博打に該当をして摘発される可能性があります。
実際にカジノカフェの摘発が行われたことがあります。
オンラインカジノは海外のライセンスを取得した安全なものですが、プレイをする際には防衛手段をしっかりとしておきましょう。

また、運営サイトのチャットには個人を特定できる情報をかき込んではいけません。
その他にも、ブログや掲示板・SNSなどにプレイ内容を公開しないようにしましょう。

日本に運営者があるとみなされた場合、摘発の対象となる可能性があるので、オンラインカジノの運営者がどの国にサーバーを置いているのかも確認をしましょう。
過去の事例としては、日本に運営者があるとみなされた場合や、日本人専用のテーブルが用意されているなど、あきらかに日本人を対象にしたサービスが提供されている場合です。